債券利回り vs 株式利回り
債券と株式の利回りは、計算方法から変動性、景気敏感度まで性質が異なるため、両方を合わせて理解することで、資産配分の全体像が見えてきます。
二つの利回りは何を測定するのか
債券利回りは、定められたキャッシュフロー（利息と元本）を現在の価格で受け取った場合の年換算利回りを指します。満期まで保有すると仮定した最終利回り（YTM）が代表的であり、発行時点での約束であるため比較的予測可能です。
株式利回りは、価格変動（キャピタルゲイン）と配当の合計によって決まり、将来の利益に対する期待が価格に反映されます。債券の利息は契約上の権利ですが、株式の配当と株価上昇は約束されたものではなく、企業業績に左右されます。この記事は、二つの資産クラスの性質を比較する教育目的であり、特定の銘柄や購入を推奨するものではありません。
利回りはどのように計算するのか
債券は価格と利回りが反対に動きます。額面10,000円、表面利率4%の債券を9,800円で買うと、受け取る利息（400円）が固定であるため、購入価格が低くなった分、実質利回りは4%よりも高くなります。市場金利が上がると既存債券の価格は下がり、金利が下がると価格は上がります。
株式は期待収益を利益基準で測ることができます。株価100、1株当たり純利益（EPS）5であればPERは20倍であり、その逆数である「益回り（earnings yield）」は5%となります。この5%を債券の最終利回りと並べて比較する方法が、資産配分でよく用いられます。
解釈基準：何と比較するのか
主要な比較対象は、ほとんどリスクを負わない国債利回りです。株式の益回りから国債利回りを引いた値を、一般的に株式リスクプレミアムと呼びます。例えば、益回りが5%、10年国債が3%であれば、プレミアムは2%ポイントとなり、株式が追加リスクを負った対価として期待する超過収益を指します。
このプレミアムが薄くなると株式は債券に比べて割高に見え、厚くなると相対的に魅力的に見えます。ただし、これは相対的な尺度に過ぎず、国債利回り自体が変動すれば、同じ株価であっても評価が変わるという点も合わせて見る必要があります。
実践：資産配分における役割
伝統的に、債券は安定した利息と低い変動性でポートフォリオの「錨」の役割を果たし、株式は長期的な成長の原動力を担います。株式60%、債券40%のように比率を分ける方法が代表的であり、二つの資産が異なる動きをする傾向が全体の変動性を低減させます。
景気局面によって、両者の相対的な魅力も変化します。金利引き下げ局面では債券価格が上昇し、株式も割引率低下の恩恵を受けることが多いですが、インフレが高い時には両方同時に揺らぐこともあります。韓国の投資家であれば、ウォン建て債券と米国株式を同時に保有する場合、為替変動が利回りに加わる点も考慮する必要があります。
落とし穴と限界
益回り比較は、EPSが安定的であるという仮定に基づいています。景気減速で利益が減少すれば、PERは変わらなくても実際の収益力は弱まるため、単純な数字比較が誤解を招く可能性があります。債券も表面的な利回りだけを見るとリスクを見落としますが、発行体の信用格付けが低いほど高い金利を提供する理由は、それだけデフォルトリスクを補償するためです。
また、債券と株式が常に反対に動くわけではありません。金利が急激に上昇する局面では、債券価格と株価が共に下落し、分散効果が期待通りに機能しない可能性があります。過去の相関関係が将来も維持されると断定しない姿勢が必要です。
チェックポイント
第一に、債券利回りは価格と反対に動き、最終利回りで比較します。株式利回りは益回り（PERの逆数）に換算して比較することができます。第二に、株式の益回りから国債利回りを引いたリスクプレミアムで相対的な魅力を測りますが、これを絶対的な尺度として受け止めてはいけません。
第三に、二つの資産を組み合わせる理由は、異なるリスクに晒されることで変動性を分散するためですが、その効果が常に保証されるわけではありません。自身の投資期間とリスク許容度をまず定めた上で比率を決定することが、数字比較よりも優先されます。
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